市場に相場情報を伝えるシステム機器に障害が発生したため、１日、東証は上場する株式などの金融商品を終日売買停止としました。全株式の売買が終日できなくなるのは1999年に取引がシステム化されて以降初めてのことです。そして、システム障害の原因となった機器を交換し、通常通りの取引が可能な状態になったため、東証は２日午前９時、株式などの売買を再開しました。

２日の日経平均の始値は９月30日終値比109.68円高の23294.80円でした。上昇して始まったことから、システム障害による売買停止の影響は限定的といってよさそうです。この日は一時23365.58円まで上昇する場面がありました。その後、伸び悩み、トランプ米大統領コロナ陽性が伝わると、売りが加速し、22951.41円まで急落しました。その後、押し買いや、売り方の買い戻しで、終値は９月30日終値比155.22円（0.67％）安の23029.90円でした。

２日午後の市場では、米政治の先行き不透明感が広がり、時間外で米株価指数先物が急落しました。これは、トランプ氏のコロナ陽性で、法人税率の引き上げを主張するバイデン氏優勢の流れが加速する可能性が高まったことに加え、追加経済対策の合意が遅れるとの見方が強まった結果です。

なお、先物・オプション市場では、「ナスダック版恐怖指数」であるCBOE NASDAQ 100 Voltility (ＶＸＮ)が高止まりしています。ＶＸＮは米国を代表する株価指数の一つであるナスダック100指数（NASDAQ-100）のオプション取引価格から算出される指数ですが、ＶＩＸ（恐怖指数）同様に、数値が高いほど投資家が相場の先行き不安（下落リスクに怯えている）とされます。このＶＸＮは9月4日に47.63まで急上昇した後、10月１日終値は34.99と、依然として30を超えて推移しています。

一方、商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）の週次報告書によれば、投機筋によるNasdaq 100のネットポジション（買い－売り）は、9月25日は13万4300枚の売り越しでした。前週の９月18日は８万900枚の売り越しでした。投機筋はさらに売り増しています。

やはり、ＶＸＮが30を下回るまでは米ハイテク株の調整は続くとみておく必要があるでしょう。このため、「投機筋の売り越しスタンスに変化がみえるまでは、「時間調整だけでなく、値幅調整も伴う可能性も否定できない」に見方を継続します。

日本では、名実ともに10月相場に入り、配当絡みの買いは一巡しました。このため、米国株（特にハイテク株）の調整が深刻化するようなら、日本株も連れ安し、崩れるかもしれません。ただし、テクニカル的には、日経平均が75日移動平均線（２日現在22819.74円）を割り込むまでは「強気」で引き続き臨むべきだと考えます。

一方、２日の東証マザーズ指数は前日比4.89ポイント（0.40％）安の1221.69ポイントでした。日足チャートでは、５日移動平均線（２日現在1217.85ポイント）、25日移動平均線（同1165.79ポイント）、75日移動平均線（同1073.09ポイント）全て上回っています。つまり、「パーフェクトオーダー（短期・中期・長期の3本の移動平均線が順番にキレイに同じ方向に並んでトレンドが発生している状態）」が継続しています。今後も、少なくとも、75日移動平均線を割り込むまでは、「弱気」に転じる必要はないとのスタンスは、やはり変える必要はないでしょう。